レーシック手術と年末調整での還付について

レーシック手術は年末調整で還付の対象になる?

このエントリーをはてなブックマークに追加

レーシック手術にかかった費用は、年末調整では還付されません。しかし、サラリーマンの方でも確定申告を行えば、「医療費控除」の対象となります。レーシック費用はクリニックによっても異なりますが、一般的に数十万円は必要ですので、医療費控除を賢く利用しましょう。

医療費控除の仕組みについて


まず、医療費控除の仕組みについて理解しておきましょう。医療費控除とは、1年間に10万円以上の医療費を医療機関に支払った場合、その費用が一部控除されるというシステムです。医療費控除の対象期間は毎年1月1日から12月31日までの1年間です。

もちろん、レーシック手術に限らず、ケガや虫歯の治療なども控除の対象となります。この「10万円以上」という金額は自分一人だけではなく、自分と生計をともにする配偶者や家族が支払った費用も合算することができます。

医療控除を受けるには、確定申告が必要


レーシック手術費用は年末調整では還付されませんので、医療控除を受けるためには確定申告が必要になります。自営業者の人はもちろん、会社員の人も確定申告をしないと医療控除を受けることはできません。確定申告はレーシック手術を受けた翌年の3月15日までに、所定の税務署にて行います。

最近はインターネットや郵送等で手続きができる場合もありますので、期限を守ってきちんと確定申告を行いましょう。確定申告の際には、レーシック手術に対して支払った医療金額が証明できる領収書が必要となりますので、クリニックから受けとったら大切に保管しておきましょう。

万が一領収書をもらい忘れてしまった場合は、クリニックによっては後からでも発行してくれるところもあるので、なるべく早めにクリニックに連絡をしましょう。

レーシック手術が医療行為として認定されるかどうかを確認


医療控除を利用するためには、当然ながらレーシック手術が「医療行為」であると認められる必要があります。税務署によっては、レーシック手術費用を医療費と認定しないケースも稀にあります(管轄の税務署によって見解が異なるため)ので、事前に税務署に確認をしておくと良いでしょう。

とはいえ、近年はほとんどの場合、レーシック手術費用は医療費と認めてもらえるようです。プロのスポーツ選手や警察官や消防士など、眼鏡やコンタクトレンズを着用していると業務に支障が出るような職業の人や、近視や乱視の程度がひどく日常生活に支障が出るような人は、レーシック手術費用が医療費として認定される可能性がぐっと高くなります。

レーシック医院の人気ランキング

このエントリーをはてなブックマークに追加

page top